越前がにで活気も底引き船苦境　三国、経営苦しく廃業も

　福井県が誇る冬の味覚の王様、越前がに。６日の漁解禁以降、坂井市三国町内には味覚を求め県内外から観光客らが訪れている。一方で、地元漁師には燃料費の高騰などが重くのしかかり、厳しいやりくりが続いている。市は１０月から燃料に対する助成を始め、三国港機船底曳網（そこびきあみ）漁協も甘エビのブランド化による収益力強化を探っている。現状を追った。

同漁協は１９４９年設立。最も多いときは４０～５０隻が所属。越前がにをはじめ、甘エビやアカガレイなど多くの海の恵みを県内外に届けてきた。しかし漁業離れや燃料の高騰などから所属船は年々減少。９９年には１６隻、２００１年には１３隻に。ことし５月にはさらに２隻が廃業し１１隻となった。

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同漁協の９９年からのまとめによると、９９年に１リットル当たり３０円台で推移していた燃料費は、昨年には約３倍まで高騰。一方、水揚げ額は昨年、９９年比で約２割減となった。漁船に定められた５年に２回の定期点検では計約２千万円かかる船もあり、その費用も経営を圧迫。エンジンなどの機器の更新もままならないという。同漁協の浜出征勝組合長は「燃料費は各船、年間１５００万円ほど掛かる。全船どん詰まりの経営。このままでは次々廃船が出てくる」と不安視する。

状況を重く見た坂井市は同漁協をはじめ、三国港、雄島の３漁協に対し昨年の実績を基に、燃料費の約１割に当たる１リットル当たり１０円の助成計８０９万円（１０～３月）を９月補正で計上した。市では、重油高の推移を見ながら来年度以降の助成も検討していくとしている。

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各船の経営の柱はなんと言ってもカニ漁。最盛期の１１～１月の３か月で、年間総水揚げ額の大半を占める。カニに次ぐ水揚げ額を占める甘エビの漁獲が少ない春先や夏場は全体水揚げも少なく、カニ漁によるプール金でやりくりしている。

同漁協では、三国港に水揚げされる甘エビの知名度を上げ、販路開拓による収益増を試みている。鮮度を保つのに優れた窒素氷を使用し、ことし５月を初回に９、１０月と計約２万匹を試験的に東京のすし店に送り、好評を得た。浜出組合長は「魚価を上げるのが最重要課題。カニも徹底的な品質管理で、ブランド価値を高めていきたい。船をやめたい漁師は１人もいない」と話している。